メディカルフィットネスは、医療のアプローチを取り入れたフィットネスのことを指します。日本では高齢化が進み、医療や介護の費用が増加している中、この取り組みが注目を集めています。

メディカルフィットネス施設では、生活習慣病の予防や改善のために運動が必要な人々に、安全で効果的な指導を提供します。運動が苦手な人や持病を抱える人でも安心して続けられるようサポートし、病気の予防や改善が期待されます。さらに、メディカルフィットネスは企業の健康経営や生涯スポーツとも親和性が高いため、地域社会の健康づくりにも貢献しながら広がりを見せています。

メディカルフィットネスとは

現在、「メディカルフィットネスとはなんですか?」と問われれば、様々な回答が返ってくると思います。一部の人は「医療機関が運営するフィットネスジム」と答え、他の人は厚生労働大臣が認定した「運動型健康増進施設」と回答するでしょう。そのため、「メディカルフィットネス」という言葉に対する明確な理解がまだ十分ではないかもしれません。

実は、「メディカルフィットネス」という言葉は、1985年頃に医療機器メーカーによって生み出された造語なのです。「日本メディカルフィットネス研究会」では、以下のようにこの概念を定義しています。

日本メディカルフィットネス研究会によると、メディカルフィットネスの定義は「狭義では医療機関が運営するフィットネス」であり、「広義では医療的要素を取り入れたフィットネス」とされています。この研究会は、公益財団法人日本健康スポーツ連盟によって運営されており、メディカルフィットネスの普及に向けた活動を行っています。日本健康スポーツ連盟は健康増進施設や指定運動療法施設の申請受付や現地調査を行う団体です。

「メディカルフィットネス」という言葉は、新しい概念ではなく、以前から存在していました。まだまだ一般的には知られていないかもしれませんが、医療的要素を取り入れたフィットネスの考え方は、今後の日本の社会においても重要性を増していくでしょう。メディカルフィットネスナビでは、規模や運営者、認定の有無に関わらず、「医療的要素を取り入れた指導(サービス)を行うフィットネス」を「メディカルフィットネス」として情報発信しています。

提供できるサービス

メディカルフィットネスが提供するサービスは広範囲に及びます。具体的には、「リハビリ」「介護ケア・介護予防」「生活習慣病改善」「メタボ・ロコモ予防」「一般健康維持・増進」「アスリート強化・パフォーマンス向上」といった領域が含まれます。

これらのサービスを提供する施設には、「リハビリテーション施設」「介護・介護予防施設」「疾病予防運動施設(医療法42条施設)」「指定運動療法施設」「運動型健康増進施設」があります。さらに、様々な規模の医療的要素を取り入れたフィットネスクラブやパーソナルジムなども、メディカルフィットネスの提供施設として挙げられます。

特徴

メディカルフィットネスの提供には、単にフィットネスマシンを備えた施設だけでは不十分です。このコンセプトでは、医療的な要素を取り入れた指導をし、利用者さんに対する丁寧で的確なサポートができます。メディカルフィットネス施設では、利用者の年齢や性別、体組成データ、生活習慣、既往症などの情報を基に、個々に適した運動やトレーニングを指導します。

メディカルフィットネスを利用する人々の中には、運動が苦手な人や体を動かす際に配慮が必要な人も多くいます。そのため、フィットネスマシンの利用時にも、細やかな配慮が求められます。これが、メディカルフィットネスの特徴です。

健康増進のための運動を安全かつ適切に行う施設を厚生労働大臣が認定する仕組みがあります。これが、「運動型健康増進施設」の認定です。一部の施設は、「指定運動療法施設」としても指定されます。これらの施設は、医療機関との連携を持ち、会費が医療費として扱われるため、「医療費控除の対象」となります。この制度は、メディカルフィットネスの概念に欠かせないものです。また、施設が医療的な指導を提供するという安心感や信頼感も大きなメリットになります。

これからの健康意識

私たちは「人生100年時代」を迎える中で、介護について身体的や金銭的な不安を感じることが多いです。また、老後に旅行や食事を楽しんで生活の質を向上させるためには、健康寿命を延ばすことがとても重要です。メディカルフィットネスは、まさに健康寿命を延ばすために非常に効果的です。

最近増えている24時間型のフィットネスジムや一般的なトレーニングジムでは難しい、一人ひとりの体調や体質、生活習慣に合わせた運動指導ができるメディカルフィットネスは、健康増進や疾患予防に大きな期待が寄せられています。

国の健康政策とメディカルフィットネスの連携

日本が超高齢社会を迎える中、国は国民医療費や介護保険費の削減を目指し、医療的な側面での運動を推進しています。その中で、メディカルフィットネスが果たす役割は計り知れません。以下に、国の健康づくり施策の一部を紹介します。

例1:健康増進施設制度

厚生労働省は国民の健康づくりを目的に、運動型健康増進施設認定規程を策定し、運動型健康増進施設の認定を開始しました。

例2:医療法第42条施設

医療法の改正により、医療法人が運営する運動施設の設置が認められ、疾病予防のための施設としての役割が強調されました。

例3:特定健康診査・特定保健指導の義務化

内蔵脂肪型肥満に着目した特定健康診査・特定保健指導の実施が、医療保険者に義務づけられました。

例4:健康日本21(第2次)

厚生労働省は「健康日本21(第2次)」において、健康寿命の延伸や健康格差の縮小、生活習慣病の発症予防などに取り組んでいます。

これらの施策は、国民の健康づくりを促進し、医療費や介護費の削減につながると期待されています。メディカルフィットネスは、これらの施策の一翼を担い、健康づくりに貢献しています。

まとめ

メディカルフィットネスは、健康づくりの重要な手段として注目されています。この概念は、医療的な要素を取り入れたフィットネスであり、運動が苦手な人や持病を抱える人にも安全かつ効果的な運動指導を提供します。さらに、地域社会の健康づくりや企業の健康経営にも貢献し、健康寿命の延伸や医療費の削減につながる施策として注目されています。国の施策や厚生労働省の取り組みもメディカルフィットネスの普及に向けた重要な一翼を担っています。


0 Comments

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です